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吉田 清
超電導Web21(インターネット), (2009年11月), p.30 - 31, 2009/11
国際熱核融合実験炉(ITER)の計画は、欧州連合(EU), 日本, 米国, ロシア, 韓国, 中国, インドの7極の共同事業としてフランスに本体を建設することで合意され、核融合エネルギーの研究開発が本格的に開始された。同時に、日本原子力研究開発機構のJT-60のトカマク本体を超電導化するJT-60SA計画が、日本とEU間の共同プロジェクト「幅広いアプローチ」の中の「サテライトトカマク」プロジェクトとして推進することが合意された。JT-60SAは、ITERのサテライト装置として、JT-60やJETなどの更新装置として計画された装置で、そのために日本とEUとで合同で装置を準備し、プラズマ実験を通じて核融合エネルギー開発を早期に実現することを目的としている。
高橋 良和
超電導Web21(インターネット), (2008年1月), p.25 - 26, 2008/01
イーター計画では、2005年に建設サイトを南フランスのカダラッシュに決定し、2006年11月にITER協定が7極(日本・米国・ロシア・EU・韓国・中国・インド)により正式に調印した。その後、それぞれの極内において協定の批准を行い、2007年10月24日にITER協定が発効するとともに、ITER機構が正式に発足した。また、時を同じくして、日本国内の実施機関として、日本原子力研究開発機構が政府より指名された。そこで、昨年から現在までのITER計画の進捗状況及び日本の分担について、わかりやすく説明した。
奥野 清
超電導Web21(インターネット), (2006年5月), P. 22, 2006/05
「ITERはその後どのように進んでいるのでしょうか」との質問に答える形で、ITER計画について平易に解説する。ITERとは、1985年の米ソ首脳会談(レーガン・ゴルバチョフ会談)が発端となり構想された国際共同プロジェクトで、環境への負荷が少なく人類の恒久的なエネルギー源の一つとして期待される核融合エネルギーの科学的,技術的な実現可能性の実証を目的に、実験炉を建設・運用するものである。これまでに、日本,欧州,米国,ロシア(当時はソ連)の4極が実施した概念設計活動と工学設計活動により、2001年に最終設計報告書がまとめられた。その後、建設サイトとしてカダラッシュが選ばれ、さらに2005年11月には機構長予定者として池田要氏が、2006年4月には主席副機構長予定者にノルベルト・ホルトカンプ氏(欧州)が、それぞれ指名された。またこの間、2003年には中国,韓国が新たに参加し、さらに2005年12月にはインドの参加が承認され、7極体制となった。これら最新状況について述べる。
奥野 清
超電導Web21(インターネット), (2004年8月), P. 1, 2004/08
ITER超電導コイルはTFコイル,CS,PFコイルの3種類があり、これらのコイルには超電導素線を約1,000本束ねた撚り線を金属管に封入した強制冷凍型導体が使用される。TFコイルとCSは12
13Tの磁場で運転されるため超電導材料としてNb
Snが使用され、PFコイルは6T以下の磁場であるためNbTiが用いられる。ITER工学設計活動では、ITER実機環境の高磁場(13T),大電流(46kA)で運転されるCSモデル・コイルを開発した。本開発では、高電流密度と低ヒステリシス損失を同時に実現する高性能NbSn素線を開発した。ITER実機におけるNbSn素線の要求性能は、臨界電流密度が700800A/mm
以上、ヒステリシス損失が1000mJ/cm
以下で、これらは、モデル・コイルで開発した技術の外挿で十分達成可能である。
辻 博史
超電導Web21(インターネット), (2004年8月), p.18 - 19, 2004/08
核融合研究開発の紹介の中で、しばしば使われる説明に、「核融合炉は地上の太陽」という表現がある。本解説は、この表現が使われる理由について、中学三年生及び高校生への説明を想定した解説である。なお、本原稿はインターネット配信型技術情報誌「超電導Web21」の編集を行っている国際超電導産業技術研究センターからの依頼により執筆された。
